-XEROism- Metal Zone

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3月9日　つぶやきまとめ

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3月8日　つぶやきまとめ

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3月7日　つぶやきまとめ

先日利用したフラッシュ・ディスク・ランチ(FDR)のソフトケース（過去ログ参照）に少々不満が残ったので、他に良いものはないかと探してみました。

見つけたのがコクヨから出ているMEDIA PASS 1枚収容（ＰＣ・携帯）

早速50枚入を購入。

CDラックが満杯。

新しいラックを購入したいところだが、我オーディオルーム兼寝室兼リビング兼・・・にスペースは余っていない。棚に入らずとも増え続けるCDは、オーディオラックの上やらテーブルの上やらへ山積みにしていってる。しかし最近、そこにすら置くスペースが無くなりつつある。
ある日mixiの日記で「そろそろソフトケースへ移行か。でも裏ジャケが入らないから実行に移したくない。」とぼやいてみたら、コメントで裏ジャケも入るソフトケースの存在を教えて貰った。
最近mixiにあしあとが沢山付いてますけど、日記は全体公開しておりません。

フラッシュ・ディスク・ランチのCDソフトケース（ＰＣ・携帯）

タワレコでも扱っているということで早速手に入れてみた。

モブログに書いたんだけどさ…
いってみよ〜！

HMVのユーザーレビューにtomosangの名前でレビュー書いてるの誰だよHMVは利用してないし、私とは関係のない別人です。
とりあえず教えてもらった2件↓
In Flames"Come Clarity"
Children Of Bodom"Are You Dead Yet ?"
まだ他にもあるんかな？

経済産業省は２４日、４月以降も当分の間はＰＳＥマークがない中古家電製品の販売を事実上認めると発表した。検査機器が行き渡るまでの措置で、整備されればマーク付き販売に切り替えるとしている。音楽家らの反発に猶予期間を事実上延長した形で、同省の迷走に批判が強まりそうだ。

【電気用品安全法に対する電子署名運動のお願い】
発起人：坂本龍一、高中正義、椎名和夫、松武秀樹
⇒http://www.jspa.gr.jp/pse/（基本的にPCのみですが、一部携帯でも可能です）

2006年4月1日より経済産業省が完全施行する電気用品安全法に対する、我々音楽家や録音スタジオ、コンサート音響機器業者、音楽愛好家、楽器販売店へこの法案の規制緩和（規程変更）の同意を求める署名運動を起こします。

この法案は「日本の文化・芸術」にとって、大変憂慮すべき事態と認識しており、JSPA HPにて署名運動を開始しました

皆様の御理解と御協力を宜しくお願いいたします。
■電気用品安全法（PSE法)については過去ログで

少しでもこの法律のことを知って広めてください。
2001年4月に施行された電気用品安全法(PSE法)によって、過去に発売された電気機器の販売が一切出来なくなります。
現在は猶予期間中につき販売は可能ですが、猶予期間は2006年3月31日で終わります。つまり、今年の4月1日からは、古いゲーム機や、ビンテージアンプ、シンセサイザー、オーディオ機器、レーザーディスクプレーヤー等の売買が出来なくなるのです。

この法律によって、楽器を弾く人やDTMをする人は、楽器、エフェクター、アンプ、シンセサイザー、電気オルガン、DTM機材などが。音楽を聴くことが好きな人は、レコードプレイヤーやCDプレーヤー、アンプ、コンポなどが。
アニメや映画などAV鑑賞が趣味の人は、レーザーディスクプレーヤーやベータ規格のビデオデッキなどが。ちょっと昔のゲームが好きな人は、プレステやドリキャスなどが。今年の4月から二度と手に入らなくなるのです。

ひとごとではありません。この法律によって影響を受けるのはあなたです。これらの文化的損失を許さないためにも、少しでもこの法律のことを知って広めてください。今ならまだなんとかできるかもしれません。法律が本格的に施行されてからでは遅いのです。

皆様もコメント、トラックバック、転載、よろしくお願いします。

詳細はこちらhttp://blog.livedoor.jp/bob_halford/archives/50332212.html（携帯可能）まで。
（2/14追記）関連記事：ITmediaニュース

ソニー・ミュージックエンタテインメント(SME)が全面的に廃止する方向で検討に入った。
「iPOD」など携帯型デジタル音楽プレーヤーが人気を集める中、コピー禁止機能があると取り込めないことから、顧客離れにつながりかねないと判断。警察の取り締まりや業界の啓もう活動が進み、「著作権に対する消費者の理解が深まってきた」として、原則的に付加してきた同機能を全面的に廃止する方向。

エイベックスはCCCDの取り組みが一定の成果を得たとして、今月22日以降発売のCDについて、今後はCCCDの採用をアーティスト/作家、ディレクターなどの判断に委ねながら弾力的に採用することを決定した。
今回の決定について「2002年より導入してきたCCCDでは、著作権の重要性を啓発し、カジュアルコピーを防ぐことを目的としていた。著作権の重要性がある程度認知されたほか、ファイル交換ソフト利用者の減少など、その取り組みが一定の成果を挙げることができたと判断したため」と説明している。

東芝EMIやユニバーサルミュージックは、これまでも商品ごとに判断しており、方針の変更はないという。

現在音楽業界は、現在MDなどに課せられている私的録音補償金を、パソコンやデータ用CD-Rなどに拡大するよう働きかけを強めている。